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出社や退社の時間を調整できるフレックスタイム制度。
「フレックスタイム制の会社で働きたい!」
そう考える方も多くいるのではないでしょうか?
会社によって制度が異なりますが、
働く時間をすべて自由に決められるわけではなく、
一定のルールの上で運用されていることが多いです。
メリットが大きく見えがちですが、デメリットもあるため、
制度についてしっかりと理解しておく必要があるでしょう。
今回はそんなフレックスタイム制度の仕組みや特徴についてご説明します!
フレックスタイム制度とは、
あらかじめ決められた総労働時間の範囲内で、
始業や終業の時間を労働者が自由に決められる制度を指します。
いわゆる「9時から18時」のように勤務時間が固定されず、
働く人たちが自分の都合に合わせて働き方を柔軟に調整できます。
そのため仕事とプライベートのバランスも取りやすく、
ワーク・ライフ・バランスを推進するための取り組みとして、
フレックスタイム制を導入する企業が増えてきています。
また、労働時間を効率的に配分することが可能になることから、
生産性や業務効率の向上にもつながることも期待されています。
多くの企業で導入されているフレックスタイム制度では、
1日の労働時間の中で「フレキシブルタイム」と「コアタイム」を設定した上で運用となります。
「フレキシブルタイム」とはその時間帯の中であれば、
いつでも出社・退社してもよい時間帯のことです。
反対に、「コアタイム」とは必ず勤務しなくてはいけない時間帯のこと。
ただ、「コアタイム」は必ず設けなくてはいけないわけではないため、
すべての労働時間帯を「フレキシブルタイム」にした制度を
「フルフレックスタイム制度」と呼ぶこともあります。
最大の特徴は、従業員が出社や退社の時間を自分で決められることです。
決まった時間に働かなければいけないという縛りがないことから、
働き方の自由度が大きく高まります。
ただ、フレキシブルタイムについては、
労働できる時間帯が労使協定で決められている場合があります。
「始業時刻の時間帯は、午前7時から9時までの間」
「終業時刻の時間帯は、午後4時から8時までの間」などと定められていた場合、
その範囲内で出社や退社の時間を決めることになります。
働く時間を自由に決められるといっても24時間いつでも働いていいという意味ではありませんので注意が必要です。
大きく分けて2つあります。
1つ目は通勤ラッシュを避けられることです。
出勤時間をずらし通勤時間のピーク時を避ければ、
満員の電車やバスで窮屈な思いをすることなく、快適に通勤できます。
余計な体力を消耗することもない上に、通勤時間に勉強などに集中して取り組むことも可能です。
早朝に出社して、オフィスに人が少ないうちに集中して仕事を片付ければ、業務の生産性や効率は高まります。
反対に早起きが苦手な人なら、遅めの時間にゆっくり出社することも可能です。
2つ目はプライベートの時間を多くとることができることです。
フレックスタイム制は出社や退社の時間を自由に決められるので、
プライベートの時間を多くとることや、私的な用事に合わせてスケジュールを組むことが可能です。
デメリットも理解しておくことが重要です。
1つ目は業務時間外に仕事の連絡がくることです。
自分が働く時間は自由に決められますが、
代わりに仕事で関わる他の人たちの勤務時間と合わないことも増えます。
決めた時間に退社しても取引先の担当者がそれ以降も働いていたら、
退社後に電話やメールで連絡が入ることもあります。
例として挙げると、営業など顧客対応をメインとする職種の場合は、
自分が休もうと思っていた時間帯にアポが入ることもあります。
2つ目は社内外とのコミュニケーションがとりづらくなることです。
自然とメンバー全員が社内に揃う時間が少なくなります。
会議や打ち合わせをセッティングしようとしても、
勤務時間がバラバラのため調整しづらいといったデメリットはどうしても生じやすいです。
同じ職場の上司や先輩と顔を合わせる機会が減れば、
ちょっとした報告や相談を気軽にするといった
コミュニケーションも少なくなりやすいです。
また社外とのコミュニケーションもとりづらくなる場合があります。
自分の勤務時間中に連絡を取りたいと思っても、
相手が出社前や退社後だったら、翌日まで待たなくてはいけません。
先ほど「勤務時間外に仕事の連絡が来ることがある」
というデメリットを挙げましたが、逆のパターンもあるということです。
すべてのプロセスが一人で完結する仕事はほとんどないので、
フレックスタイム制度で関係者の勤務時間やスケジュールをまったく無視できるわけではないことを理解しておきましょう。
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せっかく求めているフレックスタイム制度の会社で入社しても、
制度を理解していないと入社後にギャップを感じてしまうことも少なくありません。
自分自身の今後のキャリアのためにもしっかりと理解した上で、企業を志望しましょう。
そういった細かいギャップを埋めるためには、
求人の内容を理解しているキャリアアドバイザーに相談するのが一番早いです。
ぜひ検討してみてください!